車の維持費についての疑問

車の維持費はいくらかかる?税金や保険について解説

自分の車を持っていると、すぐに買い物や旅行に行けて大変便利です。しかし、車は購入費用だけでなく、その後の維持費も考えなければなりません。車を動かすために必要なガソリン代は分かるとしても、その他の税金や保険にどれくらいの金額を見ておくべきなのでしょう?

この記事では、車を維持していくために必要な金額を税金や保険に注目して解説します。

車の維持費とは?

車の維持費とは?
車を購入する場合、車両本体の費用だけでなく、その後所有し続けるために必要な維持費がどれくらいかかるのかも考えておくことが重要です。

維持費には「必ずかかるもの」と「そうでないもの」があります。まずは車の維持費にどんなものがあるのか、簡単に見ていきましょう。

車の維持費にはどんなものがありますか?
車の維持費は主に以下の6つが挙げられます。
①税金
②保険料
③ローン代
④駐車場代
⑤ガソリン代
⑥車検、整備代
上記のうち、任意保険に入っていない、家に駐車場がついているなどの場合には、その分の維持費はかかりません。

車の税金について知っておこう

車を所有し維持し続ける限り、定期的に税金を払い続けなければなりません。

ここからは、その税金が発生するタイミングとどれくらいかかるのかを詳しく見ていきましょう。

車の税金にはどんなものがありますか?
車を維持するために支払うことが必要な税金は、2種類あります。1つは毎年支払う自動車税(軽自動車税)、もう1つは車検ごとに支払う自動車重量税です。
自動車税・軽自動車税について

自動車税・軽自動車税について
自動車税は普通自動車を所有している人に支払いが義務付けられている都道府県民税です。

軽自動車税は軽自動車を所有している人に支払いが義務付けられている市区町村税です。

2つとも毎年4月1日時点での車の所有者に請求されます。

自動車税は車の総排気量によって区分があり、税額は変わってきます。排気量が少なければ安く、排気量が多ければ高くなる仕組みです。

一方、軽自動車税は総排気量に関わらず一律の金額となっています。

自分の車の排気量は車検証(自動車検査証)から確認ができます。

なお、自動車税や軽自動車税は、2019年10月に税額が改定されました。そのため、2019年9月までに購入した車と2019年10月以降に購入した車では税額が異なるので注意しましょう。

2019年9月までに購入した車の場合、その車を買い替えない限り税金の額は改定前の税額が適用されます。

また、支払いを忘れていた場合は地域によって滞納が1ヶ月以内なら1%、1ヶ月以上過ぎたら7.3%加算されることがありますのでこちらにも注意が必要です。

自動車税・軽自動車税の金額

自動車税や軽自動車税は、自家用と営業用の車で税額が異なります。

そこで、今回は自家用車の具体的な金額を紹介していきます。

自動車税の金額
1000cc以下 改正前25,900円 改正後25,000円
1,000cc超~1,500cc以下 改正前34,500円 改正後30,500円
1,500cc超~2,000cc以下 改正前39,500円 改正後36,000円
2,000cc超~2,500cc以下 改正前45,000円 改正後43,500円
2,500cc超~3,000cc以下 改正前51,000円 改正後50,000円
3,000cc超~3,500cc以下 改正前58,000円 改正後57,000円
3,500cc超~4,000cc以下 改正前66,500円 改正後65,500円
4,000cc超~4,500cc以下 改正前76,500円 改正後75,500円
4,500cc超~6,000cc以下 改正前88,000円 改正後87,000円
6,000cc超 改正前111,000円 改正後110,000円
軽自動車税の金額
改正前 10,800円
改正後 10,800円
自動車税・軽自動車税が増えるケース

自動車税や軽自動車税は、車の新車登録からの経過年数によっては増額となることがありますので、自分の車の年数には注意しておきましょう。

新車登録から13年以上経ったガソリン車またLPガス車もしくは11年以上経ったディーゼル車の場合、自動車税は約15%、軽自動車税は約20%高くなります。

ただし、ハイブリッド車については対象外です。

自動車重量税について

自動車重量税について
自動車重量税は普通自動車の場合は車の重さに応じて税金が定められています。一方、軽自動車の場合は重さに関わらず定額です。

新車であれ中古車であれ、車を購入した際に支払いますが、その後は車検ごとに次の車検証の有効期限までの分をまとめて支払います。

税額はエコカーであることにより減税されることもあれば、車の新規登録からの経過年数によっては増税となることもあります。

なお、車の重量とは車両総重量ではなく、自動車検査証に記載されている車両重量のことです。

自動車重量税の金額

自動車重量税は普通自動車だと0.5トンごとに税額が変動します。軽自動車は一律の金額です。

そして、後ほど説明するエコカー減税の対象車は免税とならない限りはエコカーの税額(本則税率)が該当です。

また、エコカー以外は車の新規登録からの経過年数によっても税額が変わりますので注意しましょう。

今回は車検期間2年の場合のそれぞれの金額を紹介していきます。

普通自動車の自動車重量税の金額
0.5トン以下 エコカー
5,000円
12年まで
8,200円
13年経過
11,400円
18年経過
12,600円
0.5~1トン以下 エコカー
10,000円
12年まで
16,400円
13年経過
22,800円
18年経過
25,200円
1~1.5トン以下 エコカー
15,000円
12年まで
24,600円
13年経過
34,200円
18年経過
37,800円
1.5~2トン以下 エコカー
20,000円
12年まで
32,800円
13年経過
45,600円
18年経過
50,400円
2~2.5トン以下 エコカー
25,000円
12年まで
41,000円
13年経過
57,000円
18年経過
63,000円
2.5~3トン以下 エコカー
30,000円
12年まで
49,200円
13年経過
68,400円
18年経過
75,600円
軽自動車の自動車重量税の金額
エコカー 5,000円
12年まで 6,600円
13年経過 8,200円
18年経過 8,800円
自動車重量税のエコカー減税

自動車重量税のエコカー減税
自動車重量税のエコカー減税とは、燃費また排ガス性能が優れている車の能力に応じて、自動車重量税の税率を下げるものです。

対象となる車は以下の通りです。

  • 電気自動車
  • 燃料電池自動車
  • 天然ガス自動車
  • プラグインハイブリッド自動車
  • クリーンディーゼル乗用車
  • 環境性能に優れた一部のガソリン車
  • LPG車
  • ハイブリッド車

自分の購入する車が該当するかどうかは販売店に確認しましょう。

エコカー減税割合(2021年4月30日までに新車登録)

自動車重量税のエコカー減税の内容は「新車登録がいつであるか」「どのような車であるか」によって変わります。

車の維持費に大きく関わるのは、初回継続検査(車検)が免税される場合です。

今回は2021年4月30日までに新車登録した場合の減税内容を紹介します。

新規検査(新車購入時)
電気自動車 免税
燃料電池自動車 免税
プラグインハイブリッド自動車 免税
天然ガス自動車
平成30年排出ガス規制適合
免税
クリーンディーゼル車 免税
初回継続検査(車検)
電気自動車 免税
燃料電池自動車 免税
プラグインハイブリッド自動車 免税
天然ガス自動車
平成30年排出ガス規制適合
免税
クリーンディーゼル車 免税
2020年度基準+90%達成
ガソリン車 新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
LPG車 新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
ハイブリッド車 新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
2020年度基準+40%達成
ガソリン車 新規検査(新車購入時)
免税
LPG車 新規検査(新車購入時)
免税
ハイブリッド車 新規検査(新車購入時)
免税
2020年度基準+20%達成
ガソリン車 新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
LPG車 新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
ハイブリッド車 新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
2020年度基準達成
ガソリン車 新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。
LPG車 新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。
ハイブリッド車 新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。

上記に該当しない場合は、エコカー減税の対象外となります。

エコカー減税割合(2021年5月1日~2023年4月30日までに新車登録)

2021年5月1日~2023年4月30日までに新車登録した場合の減税内容は以下の通りです。

新規検査(新車購入時)
電気自動車 免税
燃料電池自動車 免税
プラグインハイブリッド自動車 免税
天然ガス自動車
平成30年排出ガス規制適合
免税
クリーンディーゼル車
2020年度燃費基準達成
免税
クリーンディーゼル車
2030年度燃費基準120%以上達成
免税
初回継続検査(車検)
電気自動車 免税
燃料電池自動車 免税
プラグインハイブリッド自動車 免税
天然ガス自動車
平成30年排出ガス規制適合
免税
クリーンディーゼル車
2020年度燃費基準達成
免税なし
クリーンディーゼル車
2030年度燃費基準120%以上達成
免税
2030年度基準120%以上達成
ガソリン車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
LPG車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
ハイブリッド車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
初回継続検査(車検)
免税
2030年度基準達成、2030年度基準90%以上達成
ガソリン車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
免税
LPG車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
免税
ハイブリッド車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
免税
2030年度基準75%以上達成
ガソリン車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
LPG車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
ハイブリッド車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
50%減税
※本則税率からの減税となります。
2030年度基準60%以上達成
ガソリン車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。
LPG車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。
ハイブリッド車
2020年度燃費基準達成
平成30年排出ガス基準50%低減車
新規検査(新車購入時)
25%減税
※本則税率からの減税となります。

2030年度基準60%未満の場合は、エコカー減税の対象外となります。

車の保険について知っておこう

車の保険について知っておこう
車の保険料も、車を所有している限り定期的に支払う必要のある維持費です。通常は一定期間分をまとめて支払うため、それなりに高額になります。

ここからは、保険の内容と費用について説明していきます。

車の保険にはどんなものがありますか?
車の保険には「自賠責保険」と「任意保険」の2つがあります。
自賠責保険は加入が義務となっていますが、任意保険はそうではありません。しかし、事故が起きた時のことを考えると任意保険も加入しておいたほうが良いでしょう。
自賠責保険

自賠責保険は、自動車損害賠償保障法に基づき、原動機付自転車を含む全ての自動車の加入が義務となっています。事故の被害者を救済し、加害者が交通事故の賠償で経済的に多大な負担を抱えるのを補うことが目的となっています。加入しないことは法律違反であるため、車の維持費では必須となります。

車を購入した際に自賠責保険に加入するのが通常の流れです。最短1ヶ月、最長37ヶ月が加入期間となります。新車であれば37ヶ月、2回目以降は車検ごとに24ヶ月か25ヶ月で加入することが多いでしょう。

自賠責保険の補償内容

自賠責保険は対人補償が基本です。注意したい点として、対人とは被害者のことであり、加害者(自分)は含まれていないため契約者である本人への補償がありません。

また、対人補償額が傷害の場合120万円まで、死亡の場合3,000万円まで、後遺障害の場合4,000万円までという上限があり、必要最低限だけが補償される保険とも言えます。

さらに対物補償がないため、被害者・加害者を問わず車や物を破損しても補償されません。

自賠責保険の保険料

自賠責保険の契約期間ごとの保険料は以下の通りです。

普通自動車の自賠責保険の保険料
37ヶ月分 27,770円
36ヶ月分 27,180円
25ヶ月分 20,610円
24ヶ月分 20,010円
13ヶ月分 13,310円
12ヶ月分 12,700円
軽自動車の自賠責保険の保険料
37ヶ月分 27,330円
36ヶ月分 26,760円
25ヶ月分 20,310円
24ヶ月分 19,730円
13ヶ月分 13,150円
12ヶ月分 12,550円

一部の地域(沖縄県や離島など)は価格が異なりますので注意が必要です。

任意保険とその補償内容

任意保険は自賠責保険のように義務ではなく、必要だと判断した人が自分の意志で加入する保険です。

また、自賠責保険は被害者への補償が主であるのに対し、任意保険は被害者、加害者に関わらず補償の対象です。

被害者への賠償額が大きく自賠責保険だけではまかなえない時に、任意保険に加入していれば補償してくれます。また、車などの物が破損した場合の補償もあります。

保険の内容をまとめると以下の通りです。

被害者への賠償
  • 対人賠償責任保険
  • 対物賠償責任保険
自分への補償
  • 人身傷害保険
  • 搭乗者傷害保険
  • 無保険車傷害保険
  • 自損事故保険
  • 車両保険

それぞれの保険で一般のプランとエコノミープランが用意されている場合もありますので、各保険会社に確かめましょう。

補償内容を考えると任意であるとはいえ、よほどの理由がない限りは加入し、維持費として含めるべきでしょう。

任意保険の保険料の仕組み

任意保険の保険料は契約者の状況によって異なります。そのため、自賠責保険のように一定の金額というわけではありません。

任意保険には「等級」というものがあり、初めて加入する場合は基本的に6等級から開始します。1年間保険の利用がなければ翌年度の更新時に等級が1つ上がり、保険料が値下げされる仕組みです。

保険の支払いが必要な事故を起こさなければ、最短では14年で上限の20等級に到達します。事故に遭う危険が高ければ保険料も高く、危険が低くなれば保険料も低くなるのです。

保険料に反映される項目は以下の通りです。

  • 年齢
  • 性別
  • 地域
  • 運転歴
  • 車の種別
  • 安全装置の有無
  • 車の使用目的(営業用、自家用など)
  • 年間走行距離など車の使用状況
  • 車の所有台数

どの項目を採用しているかは保険会社によって異なりますが、保険料率は保険数理や統計に基づいて決定されます。

任意保険の保険料の目安

任意保険の平均的な保険料を各年代ごとにまとめてみました。車両保険を付けた場合の年間の金額になります。参考までに確認しておきましょう。

21歳~25歳 10万~15万円前後
26歳~29歳 5万円~10万円前後
30代~60代 4万円~6万円前後

ただし、個人によって状況も車も異なり、それによって保険料も変わります。平均より大幅に上回っていたり下回っていたりしたとしても、補償が重複していなくて自分に合った保険内容なのであれば問題ないでしょう。

任意保険の割引

任意保険には各種割引があります。適用されれば数%、または数百円ほど保険料が安くなります。

各保険会社によって割引内容は異なりますので、事前に確認しておいて有効に活用しましょう。以下は一例です。

  • 早期契約割引
  • 新車割引
  • インターネット契約割引
  • サポカー割引
  • ゴールド免許割引
  • 保険証券発行なし(Web証券)割引
  • エコカー割引
  • 福祉車両割引
  • 運転性向(走行特性)割引
  • ノンフリート多数割引
  • セカンドカー割引

車の年間維持費と車選び

車の年間維持費と車選び
では、車の年間の維持費はどれくらいになるのでしょう?

平均的な金額は以下の通りです。

軽自動車 年間30万~40万円ほど
小型自動車(5ナンバー) 年間40万~50万円ほど
普通自動車(3ナンバー) 年間50万~60万円ほど

ただし、都内は駐車場代が他の地域に比べて高いといった地域特有の要件もあれば、毎日乗る場合とそうでない場合にはガソリン代にも差が出ますので、金額も変わってくるでしょう。

年間維持費を抑えるために車の買い替えを検討することもあるかもしれません。その際には、それぞれの車のメリット・デメリットを理解し、車の用途や乗る人数を考えた上で選びましょう。

軽・小型・普通自動車のメリットとデメリット

車の年間維持費は車種によっても変わることが分かったでしょう。維持費を安く済ませたい場合は軽自動車にすればいいと安易に考える方もいるかもしれません。

しかし、軽自動車、小型自動車、普通自動車にはそれぞれのメリットとデメリットがあります。その点を理解した上で車を選ぶことが大切です。

軽自動車のメリット
  • 維持費や高速料金が安い
  • 小回りが利くため走行・駐車しやすい
軽自動車のデメリット
  • 5人以上は乗車不可
  • 車体が軽いため衝撃に弱い
  • 長距離運転に向かない
小型自動車のメリット
  • 燃費が良く小回りも利くなどコストパフォーマンスが良い
  • 5人乗り可
小型自動車のデメリット
  • 有料道路の料金は普通自動車と同じ
  • 普通自動車よりパワーが弱く長距離運転に不向き
普通自動車のメリット
  • 長距離運転をしても疲れにくい
  • 5人以上乗車可、小型自動車より広い
  • 運転中の音が静か
  • 荷物がたくさん載せられる
普通自動車のデメリット
  • 維持費が高い
  • 車体が大きいため小回りが利かない

維持費を考慮することも大切ですが、自分のライフスタイルに合った車を選ぶことが大切です。

まとめ

①車の維持費には税金、保険料、ローン代、駐車場代、ガソリン代、車検・整備代がある
②維持費としてかかる自動車の税金には、自動車税または軽自動車税と自動車重量税がある
③自動車税もしくは軽自動車税は毎年、自動車重量税は車検ごとに課税する
④車の維持費に含めるべき保険は自賠責保険と任意保険
⑤自賠責保険料は一定だが、任意保険は等級や契約内容などにより保険料が異なる
※本記事は公開時点の情報のため最新と異なる場合があります。
カータル編集部
カータル編集部
この記事は中古車の売却、査定などについての知識が豊富な私たちが執筆しています。車を少しでも高く売るコツや必要な書類、手続きに関する疑問や質問にお答えしています。

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