車の維持費についての疑問

車維持費の毎月の平均を出すにはどうすればいい?年間の維持費の目安についても解説

車の維持費は意外とかかります。できれば年間でいくらかかるのか、そして毎月平均いくらかかるのかまで把握しておきたいところです。

そのためには、車の維持費としてどのような項目があるのか、それぞれの金額はどのくらいなのかを目安として知っておく必要があります。

この記事では、燃料費・車検代・保険料などの各項目の内訳と金額を詳しく解説していきます。

車の維持費は項目ごとに算出しよう

車を所有していると様々な費用がかかります。そのため、毎月の平均額を算出して知っておきたいという方もいるでしょう。

しかし、車の維持費は項目ごとに年1回支払うもの、月に数回不定期に支払うもの、数年に1度支払うものがあり、金額もまちまちです。

そのため、まずは項目ごとに毎回支出が発生するタイミングとその金額を把握しておく必要があります。そして、年間でかかる金額を割り出してから12で割ると毎月の維持費の平均額を算出することができます。

その維持費の項目にはどのようなものがあるのか、以下で詳しく説明していきます。

車の維持費の基礎知識

車の維持費の基礎知識
はじめに、車の維持費の内容と維持費を減らす方法の概要を説明します。

項目ごとの具体的な金額を見ていく前に、全体的な維持費の平均額はいくらなのか、それを節約する場合はどのような考え方や方向性で進めていくといいのかを確認しましょう。

維持費の内容と平均額

車の維持費の内容は、主に以下の6つに分類できます。

  • 燃料費
  • 車検代
  • 税金
  • 保険料
  • ローンの利息
  • メンテナンス費用

それぞれの項目ごとに必要な金額は、車種や車の状態などによって差があるので一概には言えません。また、これらの維持費は毎年発生するもの、1年間に定期的に発生するもの、数年おきに1度しか発生しないものなど様々です。

それを踏まえた上で、年間でかかる維持費の平均額は以下のようになります。

軽自動車 25万円前後
コンパクトカー 30万円程度
ミニバン・ワゴン 35万円程度

年間でかかる維持費を12で割れば月々の平均額が算出されます。

維持費を減らす方法

車の維持費を減らすには様々な方法がありますが、前項で挙げた項目ごとに削れるものを削るということになります。

車の状態や管理・運転状況によっては、どうしても削れないものもあるので、どのように維持費を節約していくかはケースバイケースで考えていく必要があります。

例えば、車のサイズが大きければ全体的に維持費はかさみますが、大家族で出かける機会が多い家庭の場合、車を小さくすることはできません。そのため、削れる維持費の項目は限られてきます。

できることとすれば車両本体価格は高くつくものの、燃費が抑えられるハイブリッド車や、ガソリン車の5分の1程度の燃料費で済む電気自動車を購入するなどの選択になるでしょう。

このように、用途に合わせつつ費用面で無理が生じないように車を選ぶのも維持費の節約につながります。

車種によって維持費は異なる

車種によって維持費は異なる
車の維持費とは何の費用を指すのか、それを節約するにはどう調整するといいのかを説明しました。

各項目の費用は車の種類によって異なります。以下では普通自動車と軽自動車を比較して、具体的にどれくらい異なるのかを見ていきましょう。

普通自動車

初めに普通自動車の維持費について見ていきます。

まず、いわゆる乗用車と呼ばれているものには、道路運送車両法で定められている「普通自動車」「小型自動車」「軽自動車」が該当し、このうち普通自動車には一部のコンパクトカーやステーションワゴンなども含まれます。

維持費がかかる順位で言えば、高い順に普通自動車>小型自動車>軽自動車です。そのため、維持費がかかる・かからないだけで言えば軽自動車のほうがお得だと言えます。

具体的には、普通自動車の維持費は月々で約30,000円~40,000円と言われています。これはあくまでも平均的な数値で、普通自動車でも小型と大型とではまた差が出てくるでしょう。

普通自動車と軽自動車には、それぞれの長所があります。その長所を活かさない乗り方をすると燃料を浪費する結果になり、かえって維持費がかさむことも考えられます。

車選びの際は、ライフスタイルと維持費の両面から考えることが必要です。

軽自動車

乗用車の中でも軽自動車は最も小型の車に分類されます。全長3.4m以下、全幅1.48m以下、全高2.0m以下、エンジンの排気量が660cc以下の車が該当し、ボディサイズがコンパクトなので小回りが利くなど、運転のしやすさが大きな特徴です。

大まかな計算だと、軽自動車の維持費は月々約30,000円です。普通自動車と比べるとコストパフォーマンスが高いですが、やはり軽自動車なりの特徴を活かした運転をしないと、かえって維持費がかさむことがあります。

燃料費について

燃料費について
車を動かすのに欠かせない燃料費も「維持費」の一種です。

ひと月に数回、数千円の支出となるので、積み重なると結構な金額になります。そのため、維持費を計算する上で外すことはできません。

ここからは、ガソリン車、ディーゼル車、電気自動車を比較して燃料費について説明していきます。

ガソリン

車のガソリンにはレギュラーとハイオクの2種類があります。

レギュラーは一般車に使われ、ハイオクはスポーツカーや高排気量車に適しています。価格も1リットル当たりの値段で見ると、ハイオクのほうが約10円高いです。

しかし、使う燃料がレギュラーかハイオクかの違いは、維持費を考える上であまり関係ないとされています。燃費は車のサイズや重量、エンジンなどで決まるからです。また、普段からエンジンに負担をかけるような運転をしていないかどうかも、大きく関わってきます。

ディーゼル

ディーゼルエンジンを搭載したいわゆるディーゼル車は、軽油を燃料としています。

ガソリンエンジンと比較すると、ディーゼルエンジンのほうが燃費性能に優れているとされています。また、軽油はガソリンよりも単価が安く、ガソリンエンジン搭載車よりもお得に乗れるでしょう。

ただし、メンテナンス費用が全体的に高く、税金面でも不利なところがあるので注意が必要です。

電気自動車

電気自動車とガソリン車の年間の燃料費を比較すると、以下のようになります。

電気自動車 約30,000~40,000円
ガソリン車 約80,000~90,000円

一般的にガソリン車は電気自動車よりも約2倍の燃料費がかかると言われています。

電気自動車は購入時の初期費用がややかさみますが、補助金制度などを活用することで費用を抑えられます。

車検代について

車検代について
車検代は2~3年に一度支払うことになります。1回の支出額が数万円単位と高く、維持費を算出する上で外すことはできません。

ここからは、普通自動車や軽自動車の車検、車検不要の車両、そしてユーザー車検について説明していきます。

普通自動車・軽自動車

原付バイクや250cc以下のバイクを除いた一般的な乗用車は、全て定期的に車検を受けなければなりません。

車検はほとんどの場合、2~3年に一度受けますが、費用は車の維持費の中でも突出して高く、節約できるならしたいと思っている方が多いでしょう。

結論を言えば、車の状態や車検を受ける業者が全く同じという条件下であれば、軽自動車の車検費用のほうが確実に安いです。その理由は、車検費用の「法定費用」が、普通自動車よりも軽自動車のほうが確実に安いからです。

車検費用は「法定費用」「車検基本料」「整備費用」の3つで構成されています。このうち法定費用だけは車の規格や排気量によって一律・体系的に料金が決まっています。

車種ごとの相場は以下の通りです。

普通自動車 40,000~70,000円
軽自動車 30,000円

しかし、法定費用以外の料金は車検をどの業者に依頼するか、また車がどれくらい経年劣化・摩耗しているかによって異なるので一概には言えません。

検査対象外軽自動車

原付バイクや、排気量250cc以下のバイクは車検を受ける必要がない「検査対象外軽自動車」です。そのため、車検代はゼロと考えて差し支えありません。

251cc以上の二輪車は全て車検を受ける必要があります。バイクで車検を受けると全ての費用込みで一般的に40,000円~50,000円程かかりますが、これは業者によって異なります。

また、最近は電気で動く電動スクーター(EVバイク)もありますが、これも車検は不要です。電動スクーターの中にはかなり高スペックの大型バイクもありますが、車検が不要でも運転のためには大型二輪免許が必要になるなど、ややこしいので注意しましょう。

ユーザー車検

車の持ち主が自ら陸運(支)局に車を持ち込んで車検を行う「ユーザー車検」という方法もあります。

全ての検査工程を自分で行うので手間はかかりますが、車検基本料がかからないため、費用面で節約できます。具体的には約30,000円~50,000円が節約できると言われており大変お得です。

車検を受ける際、ディーラーに持ち込めば80,000円~150,000円、車検専門店の場合でも60,000円 ~100,000円はかかります。

この金額よりも安くなることを考えれば、ユーザー車検にチャレンジしてみるのもいいでしょう。

税金について

税金について
車を所有していると税金がかかります。特に普通自動車にかかる自動車税は必ず万単位の金額になるので、維持費を計算する上で外すことはできません。

ここからは、車にまつわる税金全般について詳しく説明していきます。

自動車税

車に関する税金のうち、普通自動車にかけられるのが「自動車税」です。都道府県民税にあたる地方税となり、車によって金額は異なります。

自動車税は30,000円~100,000円の範囲で課せられ、どんなに安くても最低で25,000円はかかります。

この自動車税は、毎年4月1日時点での車の名義人(持ち主)に対して支払い義務が課せられるものです。車種、排気量、所有年数や用途などによって納税額が変動します。

1年に1回、5月末が支払期日となっていることがほとんどで、車検代や自動車保険料と並んで維持費の中でもかなり高額な部類だと言えるでしょう。そのため、自動車税を節約したいという場合は、あらかじめ税額が安く済む車を選んで購入するのが効果的です。これは新車・中古車問わず有効な節約方法です。

ちなみに4月1日以降に車を購入したとしても、その年の分の自動車税は発生します。税額が月割りで計算され、購入月の翌月から、翌年3月までの金額を、車の購入時に支払うことになります。

軽自動車税

軽自動車の場合も、4月1日時点の名義人に税金が課せられるのは、自動車税と同じです。しかし、税金の種類は「軽自動車税」となり、市町村に対して支払う地方税となります。

また、金額は10,000円~30,000円程度と、自動車税の何分の一かの額で済みます。

しかし、4月過ぎに軽自動車を購入しても、自動車税のように当年度分が月割りで課せられることはありません。あくまでも課税されるのは翌年度からになるので、購入するタイミングによっては節税効果が期待できるしょう。

自動車重量税

車の税金には「自動車重量税」もあります。

自動車重量税は、車両本体の重量0.5トンごとに課税されます。また、車齢によっても金額が変動します。

車両重量が1トン以下の乗用車の場合は以下のように金額が変動します。

13年未満 16,400円
13年以上経過 22,800円
18年以上経過 25,200円

また、車両重量が3トン以下の乗用車の場合は以下のように金額が変動します。

13年未満 49,200円
13年以上経過 68,400円
18年以上経過 75,600円

支払いは新規登録時と車検時に限られますので、節約したい場合は車を購入する時点で税額体系を確認しておきましょう。

環境性能割

環境性能割は、車の購入時や譲渡を受けた際に納付する税金です。車の燃費性能によって金額が決まります。

金額は車の取得価額に環境性能割の税率をかけて計算し、環境への悪影響が少ない車ほど安くなります。

保険料について

保険料について
車を保有していると損害保険会社の自動車保険に加入するのが一般的ですが、この保険料も維持費用の中では高額な部類に入ります。

ここからは、自賠責保険と自動車保険の違いや、それぞれの金額について説明していきます。

自賠責保険

自動車に関する保険のうち、車の所有者が必ず加入しなければいけないのが自賠責保険です。強制加入であるため、車の新規登録時や車検時に、黙っていても業者によって加入・更新の手続きが行われます。

自賠責保険の保険料はあらかじめ体系的に決まっており、条件を変えることで安くすることはできません。

2023年4月から変わることが決まっており、次に改定されるまでの金額は以下の通りです。(全て24カ月分)

自家用乗用自動車 21,550円
軽自動車 21,140円
バイク 9,680円
原付 8,950円

このように車種によって金額が異なり、車検時の更新で2年分を前払いするのが一般的です。

あまり意識していないという方も多いかもしれませんが、車検代の内訳で保険料の金額を確認できます。

ただし、原付や排気量250cc以下のバイクは車検を受ける必要がありません。そのため、持ち主が自分で手続きをして自賠責保険に加入することになります。

自動車保険

前述の自賠責保険だけでは、いざ事故が起きた場合の補償が不十分だとされています。そこで多くの方が加入するのが、損害保険会社などで取り扱う自動車保険です。

自動車保険の加入は強制ではないため「任意保険」とも呼ばれ、その保険料は契約内容によって大きく異なります。

ひと言で自動車保険と言っても、その内容はもう少し複雑です。

自動車保険は厳密には「賠償責任保険」「傷害保険」「車両保険」の3種類の補償内容で構成されています。そして、それぞれさらに「対物・対人賠償保険」「人身傷害保険」「搭乗者傷害保険」「自損事故保険」「無保険車傷害保険」などに細かく分かれています。

つまり、どの保険に重きを置くかによって補償内容が変わり、それに合わせて保険料も変動します。節約したい場合は、補償内容とのバランスを考えるようにしましょう。

損害保険料率算出機構の調査データをもとに計算すると、2019年度の自動車1台当たりの保険料の平均金額は年57,813円となっています。

ローンの利息について

ローンの利息について
車の購入にあたってローンを組んだ場合は、年間あるいは毎月の維持費にローンの返済額も加わります。

平均的な支払額は、借入金額や方法、期間、金利によって変わるため一概には言えませんが、概ね年間20,000円〜100,000円となります。

そのため、車を購入する際に金銭的に余裕があるなら、最初にまとめて一括で支払ったほうがいいでしょう。ローンの支払いには当然利息もついてくるので、事前に返済プランをしっかり検討することが大切です。

メンテナンスなどその他にかかる費用について

メンテナンスなどその他にかかる費用について
ここまで自動車にかかる主な維持費を説明しましたが、車を所有しているとメンテナンス費用もかかります。また、点検によって部品や消耗品の交換が必要になることもあります。

こうした費用は1回ごとの支払いは高額ではないものの、積み重なることでそれなりの金額になることもあるので注意してください。

例えば、一定の走行距離に達した時や、3~6カ月ごとのタイミングで必要になるのがエンジンオイルやオイルフィルター(エレメント)の交換費用です。車種によって、1回の費用は5,000円~14.000円ほど見ておく必要があります。

また、タイヤもかなり高額となるので要注意です。タイヤは摩耗が進むと危険ですし、車検でも通らないことがあります。また、いざ交換しようとすると数万円はかかりますので、3~4年ごとの交換を見越して費用を準備しておくのがベストです。雪国ではスタッドレスタイヤも必要でしょう。

その他、ワイパーやウォッシャー液、洗車、駐車場代、高速料金なども想定されます。車の購入前に、こうした費用も計算に入れておきましょう。

まとめ

①車の1年間の維持費を計算し、12で割れば毎月の平均額が算出される
②算出した金額を積み立てなどしておけば、支払いの心配が不要になる
③維持費を減らすためには、項目ごとの費用がかからない車を選ぶのが効果的
④一般的に車の維持費は小型・軽量化された車のほうが安く済む
⑤一度の支出が最も高くつくのは車検・自動車税・自動車保険料
⑥1回の支払額は少ないが、定期的に何度も支払うのが燃料費とメンテナンス費
※本記事は公開時点の情報のため最新と異なる場合があります。
カータル編集部
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この記事は中古車の売却、査定などについての知識が豊富な私たちが執筆しています。車を少しでも高く売るコツや必要な書類、手続きに関する疑問や質問にお答えしています。

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